GSマーケティング情報

商圏とは来店が見込めるお客様が存在するエリアを指し、商圏内への競合出店といった商圏における課題への施策を「商圏対策」と言います。

グリーンスタンプが競合対策フレームとして掲げる「競合対策マスタープラン」でも「商圏対策」は会員組織力強化策の1つとして挙げられており、競合出店によって影響を受けるエリアや足元商圏のシェア維持・拡大を図ることで出店後の売上維持・回復に繋げることが出来ます。過去の記事でも競合出店で影響を受けた商圏を対象にしたポイントパスポート企画などをご紹介しています。ぜひご覧ください。

▼競合対策マスタープラン・商圏対策事例に関する記事はこちら

競合対策マスタープラン　～マーケティング事例研究会テキスト　抜粋

【足元地区対策で来店回数アップ！】ランクに応じた定期券企画

商圏対策には、商圏データ分析※による現状把握やターゲット・目標数値の設定、効果検証が必須です。エリアごとの売上・世帯稼働率・シェア率（消費額占拠率）を把握し、どのエリアでどれだけ売上を上げるかといった目標を立て、適切な施策を打つ必要があります。

※商圏データ分析には住所を含む会員マスタや商圏・地区マスタのほか、国勢調査等で公開されている世帯数・月間食料費などのデータが必要です。

例えば世帯稼働率の低いエリアは「会員獲得」、稼働会員数が十分な場合は地区限定クーポンを配布するなどの「来店促進」、対象エリアの中上位会員に来店ポイントパスポートを配布し「上位会員増」など、様々なパターンに応じた対策が考えられます。また、シェア率はシンボル指数を参考に具体的な目標値を決めることが出来ます。シェア率をあと2%アップさせたい場合、達成に必要な売上から逆算して稼働会員数・来店回数などをどのくらい増加させれば良いか、組み立てて考えることが重要です。

また、商圏データ分析とあわせて商圏対策を成功させるポイントは3つあります。

①    対策を行うエリアの選定は「優先順位の高さ」と「数値を改善できる余地」で決める

前段でシェア率のシンボル指数をもとにしたエリアの選定について述べましたが、シェア率や世帯稼働率が低いからといって世帯数が少ないエリアや競合との力関係が明らかに不利なエリアに施策を打っても効果は望めません。チャンスがあるエリアを分析し、施策を打ちましょう。

②    対策を行うエリアは絞り込み過ぎない

一定の母数があるエリアで施策を打たないと、数値での効果検証が難しくなります。

③    データだけで判断せず、なるべく自分の目で商圏を見る

数値やマップだけでなく、自分で商圏を見ることで理解がより深まります。競合店の場所や販促、ここ最近の商圏変化（改装・道路工事・マンション建設など）も踏まえ分析・対策を練りましょう。

競合出店や人口の流出入、道路工事など商圏の状況は絶えず変化します。変化に対応できるよう常にデータ分析と現地調査の両面から現状を把握し、効果的なエリア選定・目標設定で対策を打ちましょう。次回からは競合出店エリアの対策企画など、実際の商圏対策事例をご紹介いたします。ぜひご参考までにお読みください。